自己紹介
遠山 祐太 (とおやま ゆうた)
- 所属： 早稲田大学 政治経済学部 准教授
- 専門：実証産業組織論、応用計量経済学、環境経済学
- 連絡先: yuta-toyama”at”waseda.jp (“at”を@に変えて下さい。)
1985年宮城県仙台市生まれ。仙台第一高等学校卒業後、京都大学経済学部へ進学。東京大学大学院を経て、2018年に米国ノースウェスタン大学にてPh.D. in Economicsを取得。
消費者・企業行動の実証的な理解に基づいた公共政策の評価を行うべく、ミクロデータと経済モデルの融合に基づく実証研究を、産業組織論・環境経済学等の分野で行ってきました。
これまでの研究テーマとして、韓国自動車産業の大型企業合併や、米国電力産業における排出権取引制度に関する実証研究などがあります。関連して、消費者需要モデルの推定方法の開発及びその応用研究を行っています。
一般向け記事など
- 海外論文Survey、日本評論社「経済セミナー」
- vol.46 「製品特性・品質の変化を考慮した企業合併シミュレーション」 (2014年6・7月号) Web日本評論に再掲
- vol.49 「生産性と研究開発活動：個票データによる分析」 (2014年12月・2015年1月号) Web日本評論に再掲
- vol.52 「環境規制と市場競争：米国セメント産業の事例」 (2015年6・7月号) Web日本評論に再掲
- vol.56 「新製品の導入・撤退を通じた市場競争の実証分析」 (2015年12月・2016年1月号) Web日本評論に改訂版を再掲
- 『企業結合規制における経済分析の活用』、公正取引、2019年7月号
- 『グローバル経済における企業合併：韓国における現代（ヒュンダイ）・起亜（キア）自動車の合併事例』、経済セミナー増刊「進化するビジネスの実証分析」
- 『一律10万円の給付金で家計消費は増えたのか』 週刊東洋経済 2021年3月13日号 (久保田荘氏・大西宏一郎氏と共著)
- 『特別定額給付金はどのような家計の消費を喚起したか：銀行預金口座データによる実証分析』 経済セミナー増刊「新型コロナ危機に経済学で挑む」 (久保田荘氏・大西宏一郎氏と共著)
- 『「排出権取引」の効率性 制度設計次第で異なる結果』 週刊東洋経済 2022年4月16日号 [オンライン版] [参考文献・補足資料]
- 「実証ビジネス・エコノミクス」日本評論社「経済セミナー」にて連載中。(上武康亮氏、若森直樹氏、渡辺安虎氏との共著)
- サポートサイト にて補足資料や再現データ・コードを公開中。
模擬講義(2022年10月27日＠立川高校)
- Web公開用の講義スライド
- 当初紹介予定であったものの割愛した投票行動の離散選択モデル分析の一般向け紹介